安心して家庭教師を選ぶために。
家庭教師選びには、見えにくい落とし穴があります。料金や勧誘、教材、入会後の体制など、契約の前に確かめておきたい点を整理しました。ウェルズが大切にしている考え方とあわせて、ご家庭が落ち着いて判断するための手がかりになればと思います。
選ぶ前に、確かめたい5つのこと。
国民生活センターや消費者庁などに寄せられる相談には、いくつかの共通点があります。下の5つは、家庭教師を依頼する前に確かめておきたい点です。ウェルズがどう向き合っているかも、あわせてご紹介します。
料金が明確であるか。
家庭教師の
強引な勧誘がないか。
深夜の訪問や長時間の勧誘、断っても帰らないといったケースが、注意喚起の対象になっています。ウェルズでは、勧誘を目的とした訪問や電話での押し売りはありません。入会を強いることもありません。
入会前に、十分な打ち合わせができるか。
指導を始める前の相談が、その後の成果につながると言われています。ウェルズでは専任の担当者が、お子さまの学力・性格・目的をていねいに伺ったうえで教師を選びます。ご入会の前に、担当する教師とお会いいただけます。
教材の押し売りがないか。
家庭教師に関する相談で目立つのが、数十万円単位の教材をまとめて契約させられる、というものです。ウェルズは教材の販売をしていません。お手持ちの教材で指導でき、必要なときは教師がご提案するだけです。
授業が始まった後も、相談できる体制か。
トラブルの多くは、相談する相手がいなかったり、教師には言いにくかったりすることから起こります。ウェルズでは専任の担当者が継続して見守ります。教師の交替は無料。言いづらい内容は、担当者が間に入って対応します。
よくあるトラブルの例
公的機関の注意喚起などで見られる、代表的なケースです。事前に知っておくと、判断の目安になります。
- 体験授業の教師と、実際に来る教師が違う
- 合格を断言して勧誘する
- 高額な教材とのセット販売
- クーリングオフを認めない
- 教師が来ない、連絡なく交替する
- 契約の内容が守られない
気になる点があれば、契約の前に遠慮なくご確認ください。ウェルズへのご相談も、もちろん無料です。
料金の内訳を、正しく読む。
家庭教師の料金は「月謝」の一文字だけで比べると、あとで思っていた金額と違ってくることがあります。まず見るべきは、月謝以外にどんな費目が立っているかです。
一般的に、家庭教師の契約でかかる費用は、入会金・月謝・教材費・交通費・管理費(センター運営費)のいずれかの組み合わせで構成されています。すべてが必ずかかるわけではなく、会社やプランによって「教材費は自由選択」「交通費は実費のみ」など扱いが異なります。契約前に確認すべきは、この5つの費目のうち、どれが必須でどれが任意かという点です。
家庭教師の料金にかかりうる、5つの費目
入会金
初回のみ発生。減額・免除の場合もある。
月謝
毎月定額でかかる基本の指導料。
教材費
市販教材の代用可否で総額への影響が変わる。
交通費
対面指導のときのみ。距離で変動しやすい。
管理費
教師手配・学習相談など運営面のコスト。
月謝以外にかかる費用の項目
入会金は初回のみ発生する費用で、キャンペーンなどで減額・免除されることもあります。教材費は、市販の参考書で代用できる場合と、専用教材の購入が前提になっている場合とで、総額への影響がかなり変わります。交通費は教師の自宅からの距離で変動するため、地域によって差が出やすい項目です。管理費(センター運営費)は、指導そのものではなく、教師の手配や学習相談、保護者への連絡といった運営面のコストにあたります。見積りを受け取ったら、この5項目それぞれについて「今回は発生するか・しないか」を一つずつ確認しておくと、あとから「思っていたのと違う」という状態を避けやすくなります。
「1コマいくら」の落とし穴
「1コマ◯分・◯円」という表示だけを見て月内の総額を計算すると、実際の請求額とずれることがあります。理由は、月謝以外の固定費(管理費など)が別立てになっているケースが多いためです。比べるときは、1コマの単価だけでなく、「1コマの単価 × 想定回数 + 固定費」で月あたりの総額を一度計算してから判断することをおすすめします。また、増減コマの扱い(月の途中で回数を増やしたときの精算方法、逆に減らしたときの扱い)も、契約前に確認しておきたいポイントです。
体験授業で、見るべき5つの点。
体験授業は「相性を見る場」であると同時に、その後の指導の質を占う場でもあります。以下の5点は、体験授業の最中や直後に確認しておきたい観察ポイントです。
体験授業で見るべき、5つの点
説明の順序
理解している範囲を先に確認してから、説明を組み立てているか。
質問への返し方
「わからない」を掘り下げ、つまずきの場所を確認しているか。
宿題の設計
範囲・ページ・取り組み方まで、具体的に示されているか。
記録の残り方
指導内容やつまずきが、記録として残る仕組みがあるか。
次回までの約束
次回までに何を、どこまで進めるかが共有されているか。
説明の順序
いきなり答えを教えるのではなく、生徒さんの理解している範囲を先に確認してから説明を組み立てているか。順序立てて説明できる教師は、初回でもその傾向が見えます。
質問への返し方
生徒さんが「わからない」と言ったときに、質問を掘り下げて理解のどこでつまずいているかを確認しているか。表面的な聞き返しだけで終わっていないかを見ます。
宿題の設計
体験授業の最後に、次回までの課題が具体的に示されるか。「復習しておいてください」だけでなく、範囲やページ、取り組み方まで示されているかを確認します。
記録の残り方
その日の指導内容や、生徒さんのつまずきが記録として残る仕組みがあるか。担当が変わったときや保護者への報告の際に、この記録の有無が指導の継続性を左右します。
次回までの約束
次の授業までに何を、どこまで進めるかが、教師と生徒さんの間で具体的に共有されているか。曖昧なまま終わっていないかを見ておくと安心です。
体験授業のあとは、これら5点をふまえて、生徒さん本人が「続けたいと思えたか」を最後に確認することが、選ぶ際の実質的な決め手になります。
契約書のどこを読めばいいか。
小学生・中学生・高校生の学校の補習や、中学・高校・大学などの入学試験に備える家庭教師の契約で、契約期間が2か月を超え、契約金額が5万円を超えるものは、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に当たります(個人契約・センター経由を問いません)。これは家庭教師のほか、学習塾やエステティックサロンなども含む、契約者を保護するための法律上の枠組みです(参考: 消費者庁「特定継続的役務提供」)。個人契約か会社を通した契約かにかかわらず、契約期間や金額の条件を満たせば対象になり得るため、「個人契約だから対象外」と一律に考えないほうが安全です。
契約前に必ず書面で受け取るもの
特定継続的役務提供にあたる契約では、契約前に「概要書面」、契約後に「契約書面」を受け取る権利があります。概要書面には料金や役務内容の概要が、契約書面には契約期間・中途解約の条件などがより詳しく記載されます(参考: 消費者庁「特定継続的役務提供Q&A」)。契約書面は通常、契約の場でその日のうちに交付されるものとされています。「あとで送ります」と言われたまま渡されない場合は、その場で確認しておくと安心です。また、教材など契約に付随して購入が必須とされる商品がある場合、その商品も後述するクーリング・オフや中途解約の対象になり得ます。
途中でやめたくなったときの決まり
契約書面を受け取った日から起算して8日を経過するまでは、理由を問わず契約を解除できる「クーリング・オフ」という制度があります(参考: 国民生活センター「消費者トラブルFAQ:家庭教師」)。この期間を過ぎたあとも、特定継続的役務提供にあたる契約であれば、中途解約そのものは可能で、その際に請求できる精算額(違約金を含む)には法律上の上限が定められています。ただし上限の具体的な計算方法は契約内容によって変わるため、このコラムでは断定した金額を示しません。実際に解約を検討する際は、契約書面に記載された条項を確認したうえで、契約先、または最寄りの消費生活センターに相談することをおすすめします。「最低契約期間◯か月」「解約時に違約金が発生する」といった条項があるかどうかは、契約前の時点で確認しておきたい典型的なポイントです。
個人契約と、センター契約の違い。
家庭教師の探し方には、大きく分けて知人の紹介やマッチングサイトを通じた「個人契約」と、家庭教師センターを介した「センター契約」があります。どちらが優れているというものではなく、仕組みが違うと理解しておくと選びやすくなります。
センター契約
運営という窓口が入る
教師と生徒さんの間に運営窓口が入ります。相性が合わなかった場合の交代や、指導の進み方に関する相談を、教師本人にではなく窓口に伝えられる点が、個人契約との大きな違いです。指導内容や進捗の記録を、教師個人の裁量ではなく組織として残す仕組みを持つセンターもあります。
個人契約
教師と直接やり取りできる
教師と直接やり取りできる分、費用面での融通が利きやすいことが特徴です。一方で、教師の交代や連絡の窓口は基本的に教師本人になるため、相性が合わなかったときの調整は当事者どうしで行う必要があります。
もう一つの判断軸は、誰が担当する教師を決めているかです。運営が教師本人に事前に会って選考し、担当を決めている体制かどうかは、契約前に確認しておきたいポイントです。高額な教材とのセット販売など、契約前に見ておきたい注意点は家庭教師選びの注意点でも整理しています。
どちらを選ぶかは、「トラブル時の窓口を分けておきたいか」「費用と融通のどちらを優先するか」「誰が教師を選んでいるか」という判断軸で考えると整理しやすくなります。契約形態にかかわらず、前章で触れた書面の交付やクーリング・オフの対象になり得る点は共通の確認事項です。
オンラインと対面、どちらを選ぶか。
オンライン指導と対面指導のどちらが向いているかは、科目の特性と生活環境によって変わります。
オンライン
移動なしで、板書に近い説明
画面共有と手元カメラで、板書に近い説明を移動時間なしで受けられる。
対面
細かな手元も、その場で確認
手元の動きをその場で確認しながら、板書や教材をすぐ共有できる。
数式や図を多用する科目では、画面共有や手元カメラを使ったオンライン指導でも板書に近い形で説明できる一方、実技的な要素を含む科目や、細かい手元の動きを見ながら進めたい場合は、対面のほうが確認しやすい場面があります。
生活環境の面では、通塾や教師の訪問にかかる移動時間をなくせる点がオンラインの利点です。地方や訪問可能な教師が限られる地域でも、指導を受けられる選択肢が広がります。対面は、通信環境やパソコン・タブレットの用意が不要で、対面ならではの緊張感や、その場での板書・教材の共有がしやすいという面があります。
どちらか一方に決め切れない場合、体験授業をオンラインと対面の両方で受けてみて、生徒さん本人の集中の続きやすさで判断するのも一つの方法です。
よくあるご質問
Q. クーリング・オフの8日間は、いつから数えますか。
A. 契約書面を受け取った日から起算して8日を経過するまでは、理由を問わず契約を解除できます(出典: 国民生活センター「消費者トラブルFAQ:家庭教師」)。
Q. 概要書面と契約書面は、何が違いますか。
A. 概要書面は契約前に渡される、料金や役務内容の概要をまとめた書面です。契約書面は契約後に交付されるもので、契約期間や中途解約の条件など、より詳しい内容が記載されます(出典: 消費者庁「特定継続的役務提供Q&A」)。
Q. 個人契約でも、特定商取引法の対象になりますか。
A. 小学生・中学生・高校生の補習や入学試験に備える家庭教師の契約で、契約期間が2か月を超え、契約金額が5万円を超えるものは、個人契約であっても特定継続的役務提供に当たります。「個人契約だから対象外」と一律には言えません(出典: 消費者庁「特定継続的役務提供」)。
Q. 契約書面が渡されないまま授業が始まった場合は、どうすればいいですか。
A. 契約書面は通常、契約の場でその日のうちに交付されるものとされています。渡されないまま授業が始まっている場合は、まず契約先に確認し、それでも解決しない場合は最寄りの消費生活センターにご相談ください。
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